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家を建てるタイミング

家を建てる上でのベストなタイミングとは?

人生における最も大きな買い物の一つであるマイホーム。例えば、結婚や出産、子供の進学など、ライフスタイルの大きな変化をきっかけにマイホームを建てることに踏み切った、という人も多いでしょう。

一般的には、長年、賃貸に家賃を払い続けるよりも、マイホームを建てて、ローンを返済しながら自己資産を獲得したほうがいい、としばしば言われます。しかし、マイホームの購入を将来に後悔しない決断にするためには、どのようなタイミングでマイホームを建てるのが良いのでしょうか。

ライフイベントごとに考える

結婚

結婚をきっかけにマイホームを建てる場合、比較的若い年齢でマイホームを建てることになります。そのため、出産や転勤、転職といった将来的なライフスタイルの変化を十分に踏まえたうえで決断することが重要です。場合によっては、将来的に済みかえる可能性を考慮してもよいでしょう。

また、比較的若い年齢でマイホームを建てるという事は、住宅ローンを余裕をもって完済できる、ということでもあります。条件次第では、定年退職前に住宅ローンを完済することも可能です。しかし、他方で、場合によっては、収入額が少なく住宅ローンを組むことが出来ない、という可能性もあります。その場合には、配偶者の収入として合算してローンの組む、といった工夫が必要になります。

出産

子供が生まれ、それまでに住んでいた家が手狭になったことが、マイホームを建てるきっかけだった、という人の数も少なくありません。子供が生まれてからの数年は、子育てを中心としたライフスタイルとなりますが、このタイミングで家を建てることで、例えば、子供部屋を作ったりと、子育てがよりしやすい環境を整えることが出来ます。また、子供が生まれることをきっかけにマイホームを建てる場合、治安、騒音、病院や公園、図書館といった施設が周辺にあるかどうか、入園及び入学を希望する保育園や小学校から近いかどうか、といった要素が重要になってきます。

子どもの進学

子供を私立の小学校および中学校などに通学させる場合に、子供の進学をきっかけに、学校の通学圏にマイホームを建てた、というケースもあります。特に、有名校の周辺にマイホームを建てた場合、将来的に地価が落ちる可能性が少ない、というメリットがあります。

また、子供の進学をきっかけにマイホームを建てる場合、基本的には、30代~40代でのマイホームの購入となります。30代後半を過ぎると、収入も比較的安定してくるため、希望する条件に叶うマイホームを自由に建てることが出来るようになります。また、多くの金融機関では、住宅ローンの完済年齢の制限として80才を上限としている場合が多く、35年ローンを利用する場合には、45才までにはマイホームを購入している必要があります。そのため、子供の独立や転勤など、将来的なライフスタイルの変化を十分に考慮する必要はありますが、35年ローンを利用したい場合には、子供の進学をきっかけにマイホームを建てるのは、良い選択肢であるといえるかもしれません。

子どもの独立

また、子供が独立したことをきっかけにマイホームを建てる人もいます。この場合、最小限の面積の住宅で済み、また、将来的にもライフスタイルが変化する可能性も高くはありません。したがって、老後の暮らしを快適に過ごすための家や、趣味を満喫するための家を比較的、自由に建てることが出来ます。ただし、40代後半を過ぎると、35年ローンが組めなくなる可能性が出てきます。また、家を建てることで、老後の生活の資産を圧迫されることがないように気を付ける必要も出てきます。

その他の考慮すべき点

固定資産税の減額

新築住宅を新たに購入した場合、購入から一定期間、固定資産税が減額となる制度が存在します。具体的には、

  • 新築住宅の場合:購入から三年間にわたり、半分が減額
  • 新築マンションの場合:購入から五年間にわたり、半分が減額

となっています。この制度は、本来は2020年3月をもって終了する予定でしたが、2022年3月まで延長されました。今後の制度の継続については、現時点では未定となっており、近々マイホームを建てる予定がある、という人は、今後の動向について注視する必要があると言えます。

新築住宅関連の補助金・減税制度

また、新築住宅を建てる際、条件次第では、国および地方自治体に補助金や各種税金の減税を申請することができます。減税制度としては代表的なものとしては、

  • 住宅ローン控除
  • 印紙税の減税
  • 登録免許税の減税
  • 不動産取得税の減税

等があります。補助金としては、環境に優しい住宅に対して補助金を支給する「ZEH」および「ZEH+」制度などがあり、また、長期にわたって安全かつ快適に生活することが出来る住宅に対して補助金を支給する「長期優良住宅」などがあります。